例えば、①ＡはＢに100万円の時計を売って、②ＢはＡに100万円を貸していたとします。また、一方で、③ＢはＣにも100万円を貸していたとします。そして、①②の債権について「相殺を禁止する」合意をしました。
その後、④Ａが「①100万円の代金債権」を第三者Ｃに譲渡した場合、Ｃは「①Ｂに対する債権」を持ち、一方、Ｂは「③Ｃに対する債権」を持ちます、この場合、第三者Ｃは相殺禁止のついた①を使って③の債権との相殺を主張できるかが問題となります。
この場合、「第三者Ｃが善意・無重過失の場合、Ｃは保護され、相殺を主張でき」、「第三者Ｃが悪意、もしくは重大な過失がある場合、Ｃは保護されず、相殺はできません。（Ｂは相殺禁止を主張できる）」