これは、「自らの反対債権をもって相殺する場合」と「他の連帯債務者が有する反対債権をもっている場合」の２パターンを考える必要があります。
自らの反対債権をもって相殺を援用する場合
連帯債務者Ｂが自ら反対債権を有する場合、 「Ｂが自ら」この反対債権を行使して（使って）相殺することができます。８００万円の反対債権で相殺するとＢの債務の８００万円分が消滅し、２００万円となります。また、そのことにより、「相殺」という「事由」が、他の連帯債務者Ｃにも「８００万円分の債務が消滅する」という「効力」が生じ、Ｃの債務も同様に２００万円となります。（Ｂ・Ｃの２００万円の連帯債務となる）
※ この場合、Ｂは800万円を弁済していることと同じなので、Ｃに対して負担割合（１：１）に応じて４００万円を求償できる
他の連帯債務者が相殺を援用しない場合
連帯債務者Ｂが自ら反対債権を有しているにも関わらず援用しない場合、 「他の連帯債務者Ｃ」はＢの反対債権を行使して（使って）相殺（援用）することはできません。しかし、Ｃは債権者Ａから請求されても、連帯債務者Ｂの負担部分（５００万円）を限度として、債務の履行を拒むことができます。つまり、Ｃは500万円だけ弁済すればよい。
